書道に集中しています。
　
心を落ち着けて、

一気に筆を走らせる。

　生徒朝会で認証式が行われました。

　久しぶりに上空が雲に覆われています。27日の中国地方は、気圧の谷の影響を受けて、山陽地方は多少晴れ間が出るものの、雲が広がりやすくなる見込みです。最高気温は22度前後になりそうです。25日早朝は全国150地点以上で冬日となり、浅間山や男体山、甲斐駒ヶ岳など関東近郊の山から続々と初冠雪の便りが届きました。富士山も麓まで美しく真っ白に雪化粧しました。日本の上空5500メートル付近には、平年より15度程度も低いマイナス27度の寒気が流れ込み、全国的にも気温が低くなりました。日本各地から冬の便りが届きました。もうすぐそこまで冬がやってきています。体調管理に注意してください。
　子どもを叱る際「次は頑張ろうね」と励ましたほうが、原因を追究したり罰を科すよりも成人後の自立心や計画実行能力に良い影響を与えるとの研究結果を、神戸大学と同志社大学のチームが26日、発表しました。研究チームによるとインターネット上で全国でアンケートを実施した回答を分析しました。進学先や就職先をどの程度自律的に決めたかや、計画を立ててやり通す力、法令順守精神などを4つの指標として、1300人の回答を数値化して比較分析しました。「次は頑張ろうね」と励まされたグループは全ての指標で最高となりました。罰を科されたグループは低い数値となりました。褒め方については「がんばったね」と努力を評価したグループが最高でした。チームの大学教授は「いろいろな叱り方のメリットやデメリットを意識することが重要だ」としています。
　廿日市市は、自動車で市内各地に出向いてスマートフォンの使い方を市民に無料で教える取り組みを始めました。高齢者たちに使いこなしてもらうことで、デジタル技術を活用した行政サービスを円滑に進める目的です。民間携帯大手会社の無償協力を得て、運行するワゴン車「スマホなんでもサポート号」です。車内に備え付けのタブレット端末を使って、同社社員から音声操作やインターネット検索の仕方をオンラインで学びました。無料通信アプリラインで行政サービス申請などができる事業を始めています。市では今後もスマホやタブレットを使った事業を増やしていく方針で、操作に自信がない人を支援します。学校教育現場だけではなく、高齢者や一般社会でもデジタル活用が当たり前の世の中になってきました。使いこなしていきましょう。
　マツダは26日、広島南交通安全協会に高齢者向けの自転車用ヘルメットを寄贈しました。地域貢献活動の一環です。寄贈式が行われました。「道路交通法が4月に改正されて、全ての自転車利用者のヘルメット着用が努力義務になった。役立てていただきたい」と語っています。交通安全協会は、ヘルメットを高齢者の交通安全教室などで希望者に配る予定です。着用することで、高齢者に自分の身は自分で守る意識を高めてもらいたい、と話しています。中学生も、道路交通法やその他のルールマナーを守って安心安全な生活を心掛けましょう。
　昨日の広島県の新規感染者数は1388人でした。1週間前に比べて136人増加しています。学校クラスターが発生しています。全国では5万145人でした。気を緩めることなく、基本的な感染予防対策を徹底して、安心安全な生活を心掛けましょう。

　デジタル活用により、学びの変革に挑戦しています。ICTにより、生徒同士や生徒と先生をオンラインにつなぎ、協働して「主体的・対話的で深い学び」に挑戦することができます。アクティブラーニングにチャレンジしています。黙っていてもアクティブに活発に頭脳が活動しています。問題解決的学び、探求的学び、活用に取り組んでいます。

　デジタル活用推進、ICT活用推進、1人1台タブレット端末活用推進、オンライン活用推進、クラウド活用推進、グーグルクラスルーム活用推進などに取り組んでいます。

　効率よく短時間練習に取り組んでいます。

　図書室や教室に分散して、放課後自習に取り組んでいます。

　合唱練習に取り組んでいます。

進路学習に取り組んでいます。
　「自己表現」で試験会場に持ち込んで使用してよいものは、受験者本人が一人で検査場まで持ち運ぶことができるもので、安全面や管理上で問題がないものです。もちろん何も使わなくても構いません、必要な場合のみ、各自で用意してください。持ち込んで使用してよいのかどうか不安な場合は、遠慮なく事前に教育委員会や志願先の高等学校に問合せしましょう。受験者本人が一人で検査場まで持ち運ぶことができないものは、持ち込みができません。台車などは使用できません。安全面で問題があるものや管理上問題があるものは使用できません。したがって具体例としては、化学薬品やペットや貴重品などは持ち込みできません。原則として検査会場の備品（黒板、コンセント、検査場にあるもの）は使用できません。必ず物品など使用しなければならないということはありません。必要な場合のみ、各自で準備することになります。タブレットなどのICT機器を持ち込んで、使用することは可能です。写真や動画などを事前に自分で準備して提示してください。

　1人1台タブレット端末を活用して、学習活動に取り組んでいます。

　考える力を育成しています。
　不登校の問題を解決しようと東日本国際大学などを運営する学校法人昌平黌が「次世代育成実践研究センター」を立ち上げました。小中高校で不登校になる人が増える傾向にあることから、調査研究し、問題解決に向け相談などにあたります。メンバーは心理や福祉、子育て支援などを専門にする大学や教職員らで連携して支援します。「1人も取り残さないで全員を人材として育成し、社会に送り出すというのがテーマです」と創設の決意を語りました。

　午後の授業もがんばっています。
　青森県陸奥市は2023年度から、中学校の部活動指導を地域団体や民間に委ねる地域移行を文化部に導入することを決めました。ダンスや料理など多様なクラブを設立し、文化活動に打ち込みたい生徒の受け皿を目指します。市内9中学校では、スポーツが苦手なのに運動部に入らざるを得ない生徒や、限られた選択肢から部活動を選ばなくてはいけない生徒がたくさんいるといいます。市ではこうした状況を踏まえて、23年度から文化部の地域移行をスタートすることになりました。ダンスや料理、アウトドア、英語などを想定しています。地域人材を指導者に置き、活動場所は市の施設や学校を利用する考えです。教育委員会内に準備室を立ち上げます。合わせてサッカー部、柔道部、水泳などの運動部も地域移行する方針です。クラブや部活動への加入は任意とします。市長は「生徒にとって放課後の活動は大切なもの。地域全体で支え、生徒の将来の希望につながる形をつくっていく」と語っています。公立中学校部活動をめぐっては、少子化や教員長時間労働改革を背景にスポーツ庁と文化庁の有識者会議が地域移行すべき、との提言をまとめています。部活動改革が着実に進化しています。

　　理科実験観察の授業でした。
　「エシカル」とは「倫理的な」という意味の英単語です。「エシカル消費」「エシカル商品」のような形で使われることが増えています。地球環境や人・社会に対して配慮されたものを購入したり、消費したり、大切にしたりすることです。私たちの生活を豊かにしているあらゆるものは、材料や生産者など様々なものや人が関わっています。エシカルはそのものが作られるために必要な環境や作っている人の労働環境などに気を配ることで、環境保全や社会への配慮という意味でとらえられることが多くなっています。現在日本国内でゴミとして出される洋服のうち、5パーセントは再資源化されていますが、残りの95パーセントはそのまま焼却処分や埋め立て処分されています。焼却または埋め立て処分されている洋服の量は年間で48万トンにのぼり、1日に換算すると1300トンになります。大型トラック130台分になります。ファストファッションの流行により、手頃価格で洋服を手に入れやすくなりましたが、その反面処分する洋服も増えています。環境に負荷がかかるため、この状況を改善する必要があります。こうした背景を知ったうえで、消費者一人一人がエシカルな視点で行動していくと、企業も積極的にエシカルなものづくりに励むようになります。徐々に環境改善や労働環境改善につながります。SDGｓの取り組みになります。

　距離を確保して、外で元気に遊んでいます。

　「黙食」です。

　コンピュータ室で授業が行われています。
　「GIGAスクール構想」による1人1台タブレット端末が整備されてから今年で2年目となりました。文科省の評価では、4500億円もの国費が一気に投じられ、わずか1年で全国の小中学校に学習用端末が行き渡ったことは驚くべきことであり、海外からも先進事例として注目を集めているということです。この端末を利用して、臨時休業中にオンライン授業などを行い、学びの保障を実施したことは肯定的な評価をされています。課題として、リスクを恐れるあまり、学習機会を損失させているデメリットが挙げられています。GIGAスクールのGIGAは日本語に訳すと「すべての生徒に、グローバルで革新的な世界への扉」という意味です。ICT機器は児童生徒に世界に羽ばたく扉として活用されることが期待されているのです。その扉を過剰に閉ざしてしまうのは、本来の政策意図に反します。ジェンダー問題解消にも期待が寄せられています。ICTに期待されるところでいくと、教員の働き方改革にも重要度が高いと考えられています。働き方改革が生徒の学習の質向上につながるとされています。教員の過重労働を軽減する効果が期待されているのです。夏休みの宿題を、全部紙で出して、長期休業が終わった時に提出させて、2週間かけて返却したというような原始的なやり方が未だに残っている学校があります。デジタルドリルやクラウドを使えば、瞬時にフィードバックできます。休業中の学習状況を学校や家庭で把握することも可能になります。職員会議や教材研究を短時間で効率化することもできます。先生に余裕が生まれることで、生徒の教育の質が高まることが期待されています。良い実践例については国からも積極的に情報発信されています。GIGAスクール構想は教え方や学び方のイノベーションであるとともに、働き方改革、学校教育改革でもあります。

　書道に取り組んでいます。
　国際的データ通信を支える光海底ケーブルの需要が拡大しています。動画投稿サイトユーチューブや写真共有アプリインスタグラムをはじめとするインターネット利用の急増、５G移動通信システムの普及などが背景にあります。NECによると、光ファイバーを収めた光海底ケーブルは日本の国際通信の99パーセントを担っています。大容量通信が特徴で、DVD1万3300枚の容量に相当するデータを1秒で送信できます。世界中に引かれた総延長は地球30周分の120万キロに及び、最深8千メートルの海底に敷設します。最新技術が使われています。
　日本の音楽シーンを彩ってきたユーミンは文化功労者の報を受けたコメントで、リスナーへの感謝を「私の音楽を愛してくれたたくさんのファンの人たちと、この栄誉を分かち合いたい」と語っています。多摩美術大学在学中の1972年にデビューし、「洋楽から強く影響を受けた作曲に、日本語の美しさ、洒脱さを併せて、歌という形に留め、楽しんだり苦しんだりしながら続けてきました」と話しました。「卒業写真」「春よ来い」など学校でもよく歌われています。生み出した曲を届けるコンサート回数は通算2千回を超えています。相次ぐ災害やコロナ禍の中で歌の役割を模索してきました。「豊かな心、潤いを聞き手の心に贈ることだと自覚しました」としています。半世紀の活動に携わった幾多の人々への思いを綴っています。「枝葉を繁らせ、花を咲かせ、果実を実らせ、飛んで行った歌の鳥たちに、時々帰れる場所を作ってくれました」と詩人のような言葉で語っています。

　深い学びに挑戦しています。
　中国経済連合会は、国の税制改革に関する要望書をまとめ、政府に提出しました。脱炭素化やデジタル化への投資促進につながる措置を盛り込みました。要望書ではエネルギー多消費型の産業が多い中国地方の状況を指摘しています。デジタルトランスフォーメーションDXの研究開発やデジタル人材育成の必要性に触れています。電気自動車の充電場所などインフラ整備に対する措置を訴えています。世の中は確実にデジタル化へと進んでいます。
　広島菜の本格的な出荷が始まるのを前に、JA広島市は25日、川内広島菜漬センターで初漬け式を開催しました。関係者が加工作業の安全や豊作を祈願しました。丸々と育った広島菜3トンで満杯にした漬け込み槽の前に祭壇を設置し、儀式を行いました。JAによると10月に入って気温が下がり、生育は順調だそうです。「来年には先進7カ国首脳会議G7サミットがある。多くの人々に広島菜を食べて欲しい」と期待しています。広島の特産品を大切にし、広報活動情報発信に努力しています。

　深い学びに挑戦しています。
　味噌を製造販売する呉の企業が、麹を使った食品を相次ぎ開発し、伝統産業を守っています。企業文化として感謝の気持ちを忘れないこと、会社にとって礼節が一番大切だと語っています。相手を敬って行動することが理念になっている企業です。伝統を守ると同時に、その時代の新しい生活スタイルを考えて新しい商品を開発しています。商品の広報戦略として、ターゲットごとに新聞広告、SNS交流サイトなどを使い分けているそうです。広告媒体と売り場、SNSの三つを連携していかないと宣伝広告効果が発揮できないとしています。一度今自分がいる場所から離れて、異文化に触れ、いろんな知識や文化を学ぶことも大事、と語っています。多面的多角的に社会について学び、世の中について深く考えてみましょう。世の中はどんどん進化しています。伝統文化を守ると共に、新しく進化発展させることも重要です。

　対話的に学んでいます。
　福山市は生活雑貨ブランド無印良品やタクシー会社と連携して、子育て家庭を対象に買い物を支援することになりました。スマートフォンで注文すると、保育所へ子どもを迎えに行ったときに商品を受け取ることができる仕組みです。一部の地域で試行し、保護者のニーズを探っています。当日の朝までに専用アプリで無印良品の商品を注文し、決済します。タクシー会社が商品を取りに行き、夕方までに保育所へ配送します。子どもを迎えに来た保護者は、保育所内の置き場で商品を受け取ることができます。アンケートで要望や課題を聞いて、採算性などを検証します。「仕事などで忙しい子育て世帯を支援したい」と打診があり、試行が決まりました。福山市長は「利便性を上げるために商品の数を増やし、対象の保育所を広げること検討する」と語っています。デジタル活用により、子育て支援の輪が広がっています。時代が進むとともに、ICT活用が当たり前の社会になりつつあります。